ファンダメンタル分析

人間の心理が気が付かないうちに働いてしまうジブリの法則

a0001_012524_m

FXなどを行っていると「ジブリの法則」と言う言葉を耳にします。

 

その言葉の意味は、

日本テレビ金曜ロードショーでジブリの映画が放送されると、

高確率で相場が急変すると言うものです。

 

おそらく、このことを初めて耳にした方は、

驚きを隠せないと思いますが、

実際そのようなデータが過去に存在しています。

 

そして、週明けの日経平均株価が急落すると言う法則を

 ・アノマリー(説明できない事象など)

 ・ジンクス(縁起の悪い言い伝え)

などと言われています。

 

ジブリの法則の特徴としては、

不発または、時間差で発生するとされており、

極端なポジションは控えたほうがいいと言う意見も存在します。

 

ですから、「米国雇用統計+日本三連休+ジブリ」

このビッグ3が重なるときは、

警戒レベルが特に高いとされています。

 

では、なぜ、このようなジブリの法則が起こるのか?

 

結局、その要因は、

このようなことが潜在的に広がり、

無意識のうちに意識しているからと考えることができます。

 

 

私たちは人間です。

 

そして、その相場を動かしているのも私たち人間なのです。

 

 

ですから、このようなことを一度意識してしまいますと、

嫌でも意識してしまうものなのです。

 

実際、私たち人間と言うのは、

意識で考えなくても

「潜在意識」でものごとを考えてしまいます。

 

潜在意識とは、

私たち人間が何も考えなくても

行動できることがあるように、

意識以外での無意識の領域のことになります。

 

 

あなたも実際、このようなジブリの法則の事実を

聞いてしまった後とその前では、

ジブリの法則のとらえ方が大きく変わってはいませんか?

 

そのような余計なバイアス(偏見)が、

トレードの邪魔をしてしまうのです。

 

意識してしまうことがバイアスにつながる

 

ジブリの法則が真実かどうかわかりませんが、

実際、そのように「相場が急変する」と言われれば、

トレードしたくなくなりませんか?

 

そのようなことが結局、私たち人間ですし、

そのようなことはあなただけではなく、

相場参加者つまり、市場のトレーダー達も思っているのです。

 

 

ジブリがどのように相場に影響を与えるかわかりませんが、

数回の金曜ロードショーで相場が急変し、

その際に、たまたまジブリだっただけではないでしょうか。

 

 

金曜日と言えば、

アメリカの雇用統計もありますし、

世界中の何かしらの重要経済指標発表と

かぶってしまっても不思議ではありません。

 

 

たまたまでもこのように市場を意識させてしまった時点で、

もうそれは立派なバイアスになりますし、

一度そのようなことになってしまったら

なかなかその事実を無くすことは難しいのです。

 

 

結局信じるか信じないかですし、

ジブリの放送などそこまで多くはありませんので、

あまりにも気になってしまうのならば、

トレードしなければいいだけの話なのです。

 

 

ですから、あなたも自分の信念を貫き、

トレードをするのならば、トレードをする。

トレードをしないのならば、トレードをしない。

 

このように割り切って悩みの無いトレードを心がけていただければ、

一貫性のあるトレードを行えるのではないでしょうか。

 

IFO景況感指数とは

pixta_6182489_S

IFO景況感指数は、

「IFO業況指数」とも呼ばれます。

 

この経済指標発表はドイツ経済に関して、

代表的な経済指標発表になります。

 

このIFO景況感指数と似たような

経済指標がZEW景況観指数になります。

 

 

・景況感指数

・景況指数

・景況感調査指数

・景況調査

 

このような似たような名前の経済指標を、

お目にかかったことがあると思いますが、

どれも根本的には似たような

調査になりますので、ぜひ覚えていただきたいです。

 

 

 

そして、ドイツはユーロ圏(EU)における

GDP(国内総生産)が最大規模のため、

ドイツの経済指標発表は、

ユーロドル、ユーロ円などの通貨ペアに

大きな影響をもたらします。

 

また、このIFOとは、

Information & Forschung”の略になります。

また、ドイツのIFO経済研究所が発表する、

ドイツの景況感についての

調査結果になります。

 

また、景況感指数とも呼ばれますので、

この言葉を聞いたら同じ意味ですので、

ぜひ覚えておきましょう。

 

IFO経済研究所とは、

第2次世界大戦直後に設立された

首都、ミュンヘンにある研究所になります。

 

旧西ドイツ約7000社の役員を対象に、

ドイツ経済の現況と今後6カ月の先行きに

対してアンケート調査を実施したものになります。

 

ドイツの企業の約7000社の役員を対処に、

しているため、この発表次第では、

ユーロの通貨に影響を与える可能性が十分にあります。

 

 

このような指標がいい結果ならば、

やはり、相場を動かしているのは、

人間に心理ですから、

どうしても意識してしまうのです。

 

心理学でも人間は、

まわりに言われることに

答えようとする傾向があるのです。

 

 

ですから、あなたもトレードを行ううえで、

ネガティブな発言はやめましょう。

 

そのような発言をしているとそのように

無意識のうちになってしまうのです。

 

ですから、どんなにつらくても、

「自分にならできる」

「できないわけない」

このようにポジティブにFXを行っていただければ、

そのようなトレーダーに無意識のうちになりますので、

ぜひ意識してみてください。

 

 

そして、このIFO景況感指数は、

私たちの日本で例えるのならば、

日銀短観と似たような調査、集計を

行ったものになります。

 

日銀短観とは、

日本銀行が行う

上場企業や中小企業への

業況調査になります。

 

 

先ほど似たような経済指標に、

「ZEW景況感指数」があると言いましたが、

どちらのほうが重要なの?

 

このように思う方がいると思いますので、

どちらかと言えばこのIFO景況感指数のほうが、

重要になります。

 

なぜなら、IFO景況感指数は、

調査対象が7000社と多いことや、

企業担当者が調査対象なので、

よりドイツ経済の実態を正確に把握できると言われています。

 

 

ぜひ、このような知識を知って経済指標を

気にしていただければ、

経済がとても面白く見えますし、

その結果、FXも面白く感じてきますよ。

 

ZEW景況感調査とは

pixta_6182489_S

ドイツ連邦共和国のZEW(欧州経済研究センター)が発表する、

ドイツの景況感についての調査結果(景況感指数)を

ZEW景況感指数と言います。

 

ZEWと言われてもよくわからないと

思いますので説明します。

ZEW景況感指数の英語が以下になります。

 

ZEW Economic sentiment index

 

この最初のZEWだけはドイツ語になります。

 

 

また、このZEWは以下の略になります。

Zentrum fur Europaische Wirtschaftsforschung

意味は、マンハイムにある民間調査会社のことを指しています。

ドイツ語ですし、そこまで深く考えないでも構いません。

 

あくまでもこの名前の由来は、

豆知識程度に覚えていただきたいです。

 

 

また、この経済指標の特徴は、

今後6カ月の景気見通しについて、アナリストや機関投資家、

市場関係者などの約350人を対象に行った

アンケート調査を基に算出した指数になります。

 

簡単に説明しますと、

この先の6か月間の景気の見通しが、

良くなるのか、悪くなるのかのアンケートを取り、

数字で表しているものになります。

 

そして、この指標の計算方法が、

良いという回答から悪いという回答を差し引いたものになります。

 

そして、基準値をゼロとしています。

 

なぜ、ドイツが注目されるのかは、

ドイツはGDP(国内総生産)の数値も高く、

ユーロ圏で一番経済の規模が大きいです。

 

ドイツのGDPがユーロ圏全体に占める割合は

約27%(2012年時点)になります。

 

4分の1がドイツということになります。

 

ドイツがユーロ圏でとても偉大な経済大国であることが、

この数字からも一目瞭然です。

 

ドイツは製造業が有名なことは、

私たち日本人でもよくわかると思います。

 

メルセデスベンツを始め、

BMWなどもドイツです。

 

車が世界的に有名なことは、

私たち日本人にも何か親密感を

与えてくれます。

 

このような理由からも、

必然的にユーロの通貨の価格にも

影響してしまうのです。

 

 

そして、このZEW景況感指数は、

EU(ユーロ圏)の景況感指標としては、

IFO景況感指数の次に注目度が高いのです。

 

そして、「ECBの金融政策にも大きく影響を与える」

と言われています。

 

(ECBは、欧州中央銀行のこと)

 

発表時期もIFO景況感指数の

1週間前に発表されます。

このことから、先行性が見られるとされています。

 

このような理由もZEW景況感指数が注目される要因になります。

 

そして、このZEW景況感調査指数は、

ドイツを対象にした「ZEW景況感調査(期待指数)」

ユーロ圏全体を対象にした「ZEW景況感調査」

上記の2パターンの指標が毎月発表されます。

 

 

ユーロ円やユーロドルなどの通貨で、

トレードする際に、

予想が大きく異なる場合などは、

トレードを控えるなどの事前にリスク回避をしていただきたいです。

 

 

個人消費支出(PCE)コアデフレータとは

pixta_6182489_S

簡単に説明してしまえば、

個人消費支出とは、

「米国の家計が購入した財・サービスを集計したもの」

になります。

 

また、日本では個人消費支出ですが、

英語では、

Personal Consumption Expenditures)

と呼ばれます。

 

そして、その頭文字をとって、PCEとも呼ばれます。

 

 

個人消費支出(PCE)は、

GDPの内訳である

(個人消費・設備投資・住宅投資・在庫投資・政府支出・純輸出)

上記の中の個人消費支出のデフレータのことを特に指します。

 

(物価上昇分を考慮しない名目の個人消費支出と、

物価上昇分を考慮して算出される実質の個人消費支出との差額を調整する値)

 

 

そして、この算出方法は、

名目個人消費支出÷実質個人消費支出

になります。

 

 

 

個人消費支出(PCE)の特徴は、

個人消費の物価動向を示す指標になります。

 

個人消費のうち変動の大きい食品・エネルギーを除いたものを、

PCEコアデフレータと言うのですが、

このPCEコアデフレータは、

FRB(米国の中央銀行にあたる連邦準備制度の中枢機関)

の物価判断基準において最も重要視される指標なのです。

 

なぜなら、

米国ではGDPの約7割を個人消費支出が占め、

経済活動に占める比重が大きいからです。

 

そして、人消費支出の物価動向を示すデフレータは、

「インフレ指標」として非常に注目度が高いのです。

 

PCEコアデフレータと似ている経済指標があるのですが、

それは、消費者物価指数コア(CPIコア)になります。

この経済指標の大きな違いは、

計算方法や集計対象が違います。

 

また、代替効果による上方バイアスが生じにくい点、

保険制度による医療費負担など間接的な支払いが含まれている点が、

特徴となっています。

 

この違いは別に覚えなくても構いませんが、

似ている経済指標があると言うこと、

また、どのようなところが違うのかと言うことを

理解していただければ構いません。

 

このような知識は一見無駄なようで無駄ではありません。

知っているのと知らないのでは、

似ているようで大きな違いがあるからです。

 

ですから、このことを頭の片隅にしまって置いていただきたいです。

 

 

そして、特に注意しなければならないのが、

月次ベースでの前年比の数字になります。

 

また、あくまでも目安ですが、

FRB関係者によりますとこのPCEコアデフレータの数値は、

”1~2%”がちょうどいいと言われています。

 

ですから、予想がこの1~2%と異なる場合は、

トレードを控えるなどのことをして、

リスク管理をしなければなりません。

 

そして、FRBがコアインフレに言及した場合だけは、

一般にPCEコアデフレータの水準を示していることが、

多いのもこのPCEコアデフレータの特徴になります。

 

為替介入とは

a1180_001395

みなさんは”為替介入”という言葉をニュースで聞いたことがある方も多いのでなないかと思われます。

聞いたことがないと言う方も中にはいらっしゃると思われますが、

もう少しニュースを見てあげてくださいw

占いばっかり見ていてはいけませんよw

 

 

そして、FXをやるうえで為替介入を知らないのは、

勉強不足でしかありません。

 

 

ですが、勉強不足ならば、

勉強すればいいだけの話しです。

何も気にする必要はありませんよ。

 

 

また、いつ為替介入が行われるかわからないですが、

もし為替介入が行われたとき、

知っているかと知らないのでは、

実際そのときの対応が違ってきます。

 

 

為替介入がわからない方も、

知っているけれどそこまで詳しくわからない方、

「また改めて為替介入について勉強したいと」言う方は、

ぜひこの機会に為替介入について覚えてください。

 

 

為替介入とは正式名称を

外国為替平衡操作(がいこくかわせへいこうそうさ)といいます。

 

どのようなことか簡単に説明しますと、

急激な通貨高や通貨安を阻止しようと、

意図的に外国為替相場を操作することです。

 

円高ならば円売りドル買いをして、

円安ならば円買いドル売り介入を実施します。

 

 

具体的に説明しますと、

財務大臣の権限によって為替介入が決定されます。

そして財務管が、指揮を取り為替介入のタイミングや金額や方法を、

財務省為替市場課に伝えてそれから日銀に伝わり為替介入が行われます。

 

 

そして為替介入には、

ときに何兆円にもなる資金が使われるのですが、

その資金はどこから調達しているのか説明します。

 

その資金は政府の外国為替資金特別会計が使われます。

円高の場合は、円売りドル買いを行うので、

政府短期証券というのを発行して行われます。

 

 

政府短期証券というのは、国債のことです。

つまり国の借金になります。

 

その短期と言う期間は、どのくらいかといいますと、

約60日間になります。

 

その約60日間の間に割引債券を発行しますが、

この債券にあまり利子はつきません。

 

また、基本的には投資家からお金を集めるのですが、

足りない分は税金から集めます。

 

簡単に言ってしまえば私たちのお金です。

それを為替介入の資金にしています。

 

 

私個人の意見ですが、

為替介入をむやみに行うのはやめていただきたいです。

なぜなら日本単独でやってもそこまでの効果はありません。

 

もう何回も行っているので、

その結果はどうなるかなんてわかっているにもかかわらず、

公約がどうのこうの言いだして、

自分のプライドやメンツのことしか考えていないのです。

 

 

 

自分たちは高い給料をもらっていていいかもしれませんが、

国民のお金をそんな簡単に使っていいのでしょうか?

私は無性にやるせなさを感じてしまいます。

 

 

 

では話しを戻しますが、為替介入では、

円安の場合、円買いドル売りを行うので、

外貨準備高を使ってドルを売却します。

 

 

 

ではなぜ急激な円高や円安を防ぐために為替介入を行うのでしょうか?

 

私たちの日本は、資源があまりありませんので、

輸出や輸入にどうしても頼らなくてはいけません。

 

自動車や電化製品などさまざまなものを輸出している日本ですが、

アメリカは日本にとっても重要な貿易国です。

急激な円高になってしまうと輸出をする場合はどうなるのでしょうか?

良く考えていただきたいです。

 

 

では輸出の場合を具体的に説明します。

 

1ドル100円の場合は、

100ドルのものをアメリカに輸出すると日本円で”1万円”の利益になります。

しかし、1ドル90円になってしまったとするならばどうでしょうか?

 

同じ100ドルのものをアメリカに輸出しますと、

日本円で”9000円”の利益になってしまいます。

 

1万円で売れていたものが9000円になってしまいました。

この1万円の製品にかかる費用はどちらも変わりません。

 

そうなりますと1ドル90円の場合は、1ドル100円の時よりも1割も利益が減ってしまいます。

 

1ドル90円ですと、国内で”1割引き”で販売しているのと同じことになってしまいます。

アメリカに輸出すると言ってもタダでアメリカまで運ぶことはできません。

このように輸出する企業にとっては、とても大きな損害になってしまうのです。

 

 

ですから、急激な円高円安は日本の経済にとってあまりよくないことなのです。

このような理由から「為替介入」が行われます。

 

 

私たちには一見関係のないことだと思われるかもしれませんが、

日本で行う為替介入は、

私たちが日本に住み税金を払っている以上関係がないとはいいきれません。

ですから人ごとだとは思わないでニュースなどをみてください。

 

 

その私たちの無責任さが、

日本の政治家の質を下げてしまっているのかもしれません。